賃金制度とエンゲージメントの関係

エンゲージメントとは、社員が企業のビジョンに共感し、自発的に貢献しようとする意欲のことです。単なる「賃金への満足度」や「離職率の低さ」とは異なり、仕事への熱意や組織への愛着の度合いを示します。
例えば、以下のような状態が「エンゲージメントが高い」と言えます。
- 会社の目標に共感し、主体的に働いている
- 自分の成長と会社の成長がリンクしていると感じている
- 会社の仲間と協力しながら成果を出したいと思っている
一方で、賃金が高くてもエンゲージメントが低いケース**は存在します。たとえば、こんな社員がいたとします。
- 「賃金には満足しているけど、会社に愛着はない」
- 「目の前の仕事を淡々とこなしているだけで、成長実感がない」
- 「成果を出しても評価されないから、やる気が出ない」

このような状態では、いくら高い賃金を払っても、社員のパフォーマンスは最大化しません。つまり、賃金=エンゲージメントではなく、「賃金+α」の要素が必要ということです。
賃金制度がエンゲージメントに与える影響
エンゲージメントを高めるためには、単に賃金を上げるのではなく、賃金制度そのものを戦略的に設計することが重要です。
公平感と納得感がエンゲージメントを左右する
エンゲージメントを高めるうえで、最も重要な要素の一つが「賃金の公平性」です。
不公平な賃金制度の例
- 同じ仕事をしているのに賃金が違う
- 業績を出しても賃金に反映されない
- 評価が不透明で、何をすれば昇給するのか分からない
このような状態では、社員の不満が募り、エンゲージメントが下がります。特に「頑張っても報われない」と感じると、モチベーションは大きく低下します。
エンゲージメントを高めるためのポイント
- 賃金決定のルールを明確にする(職務・役割・成果に応じた透明な評価基準)
- 評価と報酬の関係を説明できるようにする(なぜこの賃金なのか?が納得できる仕組み)
- 社員にとって「頑張りが報われる」と実感できる制度にする
成果型賃金とエンゲージメントの関係

「成果型」の賃金制度は、社員のモチベーションを高める効果があります。成果が賃金に反映されるため、意欲向上につながるからです。
しかし、次のようなデメリットもあります。
- 短期的な成果ばかりを重視してしまう
- 競争が激化し、チームワークが悪化する
- 安定性に欠け、社員の不安が増す
エンゲージメントを高めるための工夫
- 「長期的な成長」も評価対象にする(例:スキルアップやチームへの貢献も評価)
- 業績連動報酬の割合を調整し、安定性を確保する(固定給+業績連動のハイブリッド型)
- 個人の成果だけでなく、チームの成果も評価する仕組みを導入する
賃金制度とキャリア成長の連動が重要

社員のエンゲージメントを高めるためには、「賃金」と「キャリア成長」を連動させることが重要です。
成長機会のない賃金制度はエンゲージメントを下げる
- 「賃金は上がるが、スキルアップの機会がない」
- 「成果を出しても、昇進のチャンスがない」
- 「役割が変わっても賃金に反映されない」
エンゲージメントを高めるための工夫
- スキルアップを昇給要件に組み込む(職能型とのハイブリッド)
- キャリアパスを明確にし、成長のロードマップを示す
- 昇進・昇格だけでなく、専門職へのキャリアパスも整備する(「マネジメントだけが昇給の道」ではなく、多様な選択肢を用意する)
企業文化に応じた賃金制度の設計がカギ
賃金制度とエンゲージメントの関係を考えるうえで、企業の文化や経営戦略に応じた制度を設計することが重要です。
- 安定雇用を重視:職能型+役割型、長期的なキャリア成長を支援し、安心感を提供
- 成果主義を重視: 職務型+業績連動型、成果に応じた報酬を設定しつつ、長期成長も評価
- イノベーションを促進:役割型+インセンティブ制度、柔軟な役割設計と成果に応じたインセンティブを組み合わせる
賃金制度を設計する際は、「自社の目指す方向性」と「社員が求める報酬体系」のバランスを取ることが重要です。
賃金制度とエンゲージメントは密接に関係している!

賃金制度は、単に「賃金を決める仕組み」ではなく、社員のエンゲージメントに直接影響を与える重要な要素です。
エンゲージメントを高めるためには、以下のポイントを意識した賃金制度を設計することが大切です。
- 賃金決定のルールを明確にし、公平性・納得感を高める
- 短期的な成果と長期的な成長をバランスよく評価する
- キャリア成長と報酬を連動させ、成長意欲を刺激する
- 企業文化に合った賃金制度を選び、必要に応じて組み合わせる
「賃金制度改革=エンゲージメント向上のチャンス」です。社員が納得し、やりがいを持って働ける報酬設計を考えてみてはいかがでしょうか?
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